食品ロスアプリ「Reduce GO」とは？月額1980円で飲食店の余剰食品が食べれる！

近年は様々なアイデアあふれるスマホアプリが提供されていますが、近年のアプリの大きなテーマの1つに「シェアリング」があります。

スマホ人口が増えるにしたがって、容易に国内の人・世界中の人と通信を通してコンタクトできるようになっています。この様な環境は、いままで成し得なかった、物理的距離を越えた人と人とのつながり・コミュニケーションを可能にしています。

「シェアリング」という概念は通信コミュニケーションに持ち込まれることで、今まで不可能であった「社会間の無駄の改善」を可能にしています。

「シェアリング」をテーマにした通信コミュニケーションサービスの成功例で有名な例を挙げれば、AirBnBやUberなどがあります。AirBnBは宿泊施設、Uberは配車サービスとして「シェアリング」の要素を持ち込んで成功している例です。

いずれも通信コミュニケーションを使って、サービスを供給できる側（機能を持て余している側・余剰がある側）とサービスを求めている側をうまくつなぎとめることで、コストを抑えて満足のいくサービスを受けられるシステムの構築に成功しているソーシャルネットワーキングサービスです。

こうした成功例から分かることは、世の中には物・機能が行き渡っていても、使用されずに無駄になっているものが多いということです。今後の未来的な発想として、個人間のこうした余剰所有物・機能をどうやって社会にうまく還元できるかという発想は益々注目度が高まる可能性があります。

今回紹介する食品ロスアプリ「Reduce GO」は、国内の飲食店で無駄に廃棄される食品をリーズナブルな手数料で消費者とシェアしていくことを目的に運営されているサービスです。

まだ、発展途上のサービスですが、国内で無駄に廃棄される食品の量（詳しくは後述します）を考えると、こうしたサービスの大切さや普及価値について、認識を新たにせずにいられません。

以下、食品ロスの削減をテーマにした食品ロスアプリ「Reduce GO」の使い方・特徴・利用上の注意点などについてレビューします。

Reduce GOは食品ロスを削減するために誕生したサービスです。低額の月額料金で、廃棄になる前の段階（もちろん食して問題がない状態）の余剰食品を引き取れるサービスです。

食品ロスの問題に関しては、まず、日本の食品廃棄量の現状を理解する必要があります。日本の食品廃棄量は世界規模で比較するとトップクラスに入ります。日本では年間約600万トン以上の食品が廃棄されているといわれますが、これは、国連が食糧の緊急支援のために保有している量（約320万トン）と比較すると、その総量の約2倍にあたります。

こうした実態が数字で示されているにもかかわらず、現状が改善されない理由は、経済システムとして、実際に必要な食品の量よりも多い食品を受注生産することが、ある意味常識化してしまっているといえます。つまり、捨てると分かって作っているということです。

このような国内の事情に鑑み、ソーシャルネットワーキングサービスを利用して「シェアリング」を持ち込むことで、国内の食品ロス問題の改善（食品ロス削減）に取り組もうと開始されたサービスが「Reduce GO」です。2018年4月よりサービス提供が始まっています。

「Reduce GO」の基本的な仕組みは、月額料金1,980円で、事実上、飲食店で見切り食品（販売品ではなくなった食品）となった余剰食品を毎日2回まで注文・テイクアウトできます。加盟飲食店数は東京都内を中心に少しずつ拡大しています。

次に、食品ロスアプリ「Reduce GO」の登録方法・使い方について解説します。

食品ロスアプリ「Reduce Go」の利用の仕方は簡単です。初めに公式アプリをインストールし、利用登録を行います。必要な情報を入力した後、利用規約と「食品の持ち帰りは自己責任で行う」旨に同意すれば登録完了です。登録したメールアドレスに「登録完了」のメールが届きます。公式アプリのインストール・利用登録には一切料金はかかりません。

「Reduce Go」の利用料金について整理しておくと、公式アプリのインストール・利用登録（無料会員登録）までは料金は発生しませんが、実際に余剰食品を注文する際には月額利用料金として1,980円を支払うことになります（この時点で有料会員になります）。

つまり、どんな食品が注文できるかなど、アプリを操作して利用状況を確認するまでは無料で行えます。

「Reduce Go」の注文の仕方・余剰食品の引き取り方も、とてもシンプルで簡単です。公式アプリを立ち上げると、注文できる（引き取れる）余剰食品がエントリーされるので、自分が引き取りたい余剰食品をタップして注文し、表示されている時間までに余剰食品を提供する飲食店まで足を運び、注文番号を告げて余剰食品を引き取ります。

次に、食品ロスアプリ「Reduce GO」の加盟店（飲食店）についてレビューします。

まず、食品ロスアプリ「Reduce GO」の月額利用料金は1,980円ですが、加盟店（飲食店）が受け取る利益に関しては、公式案内によると全体の収益の59%を加盟店（飲食店）に均等に分けて配当するそうです。

ちなみに他の内訳は、39%が「Reduce GO」へ、2%が社会活動団体への寄付に回されるそうです。

「Reduce GO」の利用エリアは、加盟店（飲食店）のロケーションと加盟数で決まってきますが、現在（2019年7月時点）では、東京23区を中心として、まばらに神奈川・埼玉・千葉に加盟店（飲食店）があるという状態で、利用エリアの拡大はこれからという状況です。2019年3月の調べでは、加盟店（飲食店）の数は144店舗となっています。

加盟店（飲食店）のラインナップを見ると、比較的ベーカリー（パン屋）が多い印象です。パンの見切り品は普段から定期的に発生するという状況を反映しているのかもしれません。

次に、食品ロスアプリ「Reduce GO」を利用する上で注意するべき点について解説します。

食品ロスアプリ「Reduce GO」を未成年が利用する場合は、保護者の同意が必要です。学生などの未成年が利用を希望するときは両親に相談しましょう。

食品ロスアプリ「Reduce GO」の支払い方法に関しては、クレジットカードの一択になります。対応しているクレジットカードの銘柄は「VISA・MasterCard・JCB・AMEX・Diners」となっており、概ねメジャーなクレジットカードはフォローされています。

また、月額利用料金1,980円は基本的に前払いとなっており、更新日として毎月1日にその月の利用料金を支払うことになります。ちなみに、クレジットカード払いなので領収書の発行は対応していないようです。

食品ロスアプリ「Reduce GO」の利用において、一度注文した余剰食品の返品・キャンセルはできません。またそれに伴う利用料金の返金もできません。サービス利用を停止する場合はアプリ上から解約手続きを行えますが、その際は、解約手続を行った月の翌月以降のサービス利用料金（月額利用料金）が停止されることになります。

また、有料会員として月額利用料金を支払った後に、一度も余剰食品の注文を行わなかった場合でも、「Reduce GO」はサブスクリプション型サービスのため、月額利用料金が返金されることはありません。サービス利用を停止する場合は上記の解約手続きの条件に準じます。

食品ロスアプリ「Reduce GO」で提供される余剰食品に関しては、飲食店で見切り食品（販売品ではなくなった食品）となった食品であり、消費の安全性については提供者（加盟店・飲食店）が保証している食品です。

ただし、余剰食品を引き取る際の注意事項として、余剰食品提供者（加盟店・飲食店）から消費期限やその他消費にかかわる注意点について説明を受けることが求められています。

食品ロスアプリ「Reduce GO」の利用において、引き取った余剰食品に関するアレルギー関連の事象については、あくまでサービス利用者の責任で対処するように利用規約で謳われています。

自分にアレルギーの心配がある場合は、余剰食品に該当成分が含まれていないか、引き取る前によく確認する必要があります。

食品ロスアプリ「Reduce GO」の利用において、「Reduce GO」運営側では余剰食品提供者（加盟店・飲食店）が提供する余剰食品の品質に関しては一切の責任を負わないものとすることが明言されています。

そのため、食中毒が発生した場合はサービス利用者が自己責任で事故対応を行わなくてはいけません。そうした事故を回避するためにも、余剰食品提供者（加盟店・飲食店）の説明・アドバイスはよく聞き、自分でも危機管理は怠らないようにするべきです。

次に、食品ロスアプリ「Reduce GO」のデメリットについて解説します。

食品ロスアプリ「Reduce GO」をとても興味深いサービスとして感じる人は多いと推測しますが、加盟店（飲食店）の拡大は今後期待するとしても、「Reduce GO」を自分で利用することを考えるときに最も気になる点として挙げられるのは、余剰食品の受け取りに「運賃や時間がかかること」ではないでしょうか。

月額利用料金が定額1,980円という低価格でサービス提供されていることを考えると、運賃や時間に関しても何かしらの対応策を期待したくなります。

食品ロスという興味深いテーマに切り込んでいる頼もしいサービスなので、運賃や時間に関しても便利な解決策を模索して、サービス提供者とサービス利用者がお互いWinWinの関係になれるようにサービス調整されることが今後期待されます。

食品ロスアプリ「Reduce GO」の加盟店（飲食店）の拡大は、今後期待されるところです。食品ロスの問題は、実態を知れば誰でも改善したい（食品ロスを削減したい）と感じる命題なので、食品ロスアプリ「Reduce GO」が目指す目的（食品ロス削減）の意義を一般に広めていく・啓蒙していく活動が今後の課題かもしれません。

ただ、それに伴って、ユーザーがさらに利用しやすいサービス環境を整えることも必須になってくるでしょう。

食品ロスアプリ「Reduce GO」で提供される余剰食品は、あくまで加盟店（飲食店）都合で発生する商品（配給物）なので、当然日々の栄養バランスが考慮されてるわけではありません。ともすれば同じ余剰食品（同じメニュー）が連日で配給される場合があります。

そうした状況を考えると、食品ロスアプリ「Reduce GO」で提供される余剰食品を自分のメインの食事にあてがうという利用の仕方は難しいといえます。

今後の加盟店（飲食店）の拡大状況によっては注文できる余剰食品の選択の幅がもっと広がる可能性はありますが、少なくとも現時点では、補助食品としてサービスを利用する程度にとどめておく方が無難です。

食品ロスアプリ「Reduce GO」は、食品ロスの削減をテーマに発足したサービスで、国内の余剰食品を削減することで社会に貢献することを目標としている、食品ソーシャルネットワーキングサービスです。

近年、様々なシェリングが試されているネットワーキングサービスの業界で、食品ロスの削減に注目してサービスを立ち上げている食品ロスアプリ「Reduce GO」は今後のサービス内容の向上が期待されます。

消費者一人一人が食品ロスの削減を意識して参加できるこうしたソーシャルネットワーキングサービスが今後一般に広まっていくことが、社会全体の不自由・不条理な経済システムを転換させる良いきっかけとなるかもしれません。